生産・販売活動での環境配慮

環境負荷情報総括(2020年度)

事業活動における地球環境負荷を低減する「グリーンプロセス」

CO2排出量

安川グループは電機製品・システムの製造、販売、エンジニアリングなどの事業のために、電気やガスなどのエネルギーと部品・材料や水などの資源を使用し、結果としてCO2や廃棄物などを排出しています。上図は生産・販売活動での環境負荷の状況を表しています。
また、国内外のグループ会社による事業活動でのエネルギー使用量、CO2排出量、廃棄物・有価物の発生量の管理を行っています。対象は、エネルギー使用量の多いグループ会社(使用量全体の約95%)を管理範囲としています。
今後は、管理範囲を100%へ拡大するとともに、環境負荷の削減を推進していきます。右のグラフは安川グループの2020年度エネルギー起源CO2排出量および廃棄物・有価物発生量を示しています。

地球温暖化防止

省エネルギーの取り組み

環境中期計画2022の「グループのCO2排出総量 10%削減 (2018年度比)」を目標に省エネ活動に取り組みました。
2020年度は、照明・空調機や生産設備の更新等の省エネ投資に加え、換気方法見直し、エア漏れ対策、空調室外機の日除け対策等の運用改善を進めました。
さらに、太陽光発電設備の導入や100%再生可能エネルギー由来電力の導入を推進した結果、CO2排出量は2018年度比で10%の削減となりました。
また、海外の事業所を訪問して省エネ診断を行い、新たな省エネポイントを発掘する取り組みも進めています。

  • CO2排出量内訳
  • 売上高原単位
  • ※国内の電力のCO2 排出量の算定においては、2018年度までは電力会社公表の実排出係数、2019年度以降は調整後排出係数を使用しています。

    ※海外の電力のCO2排出量の算出においては、各国の国代表排出係数(IEAデータ参照)を使用しています。
    【データ対象範囲】安川グループ

再生可能エネルギー導入の取り組み

環境中期計画2022では、グループでのCO2排出総量10%削減(2018年度比)を目標に掲げており、創エネにおいては、当社の電力使用量における再生可能エネルギー比率を58%以上にすることを目指しています。2020年度は、安川テクノロジーセンタ(八幡西事業所)、行橋事業所、中間事業所へ自社製パワーコンディショナーを利用した自家消費型の太陽光発電設備を導入し、また、八幡西事業所、中間事業所、小倉事業所において、100%再生可能エネルギー由来電力の導入を完了した結果、再生可能エネルギー比率は約43%となりました。
今後も計画的に省エネ・創エネ投資を行い、長期目標達成に向けて取り組んでまいります。

資源循環・省資源

再資源化活動

中国の廃プラスチック輸入規制の影響を受け、今まで有価物として売却していた廃プラスチック類が廃棄物となりました。しかし、リサイクル可能な廃棄物業者を選定することで、廃棄物のゼロエミッションを維持することができました。

    • 産廃物内訳
  • 産廃物発生量推移

水の管理

当社では生産拠点における取水量に関してクーリングタワーの運用見直しや漏水対策により削減に努めています。
また、Aqueduct*1を用いて国内外のグループ生産拠点の水リスク*2を評価しています。
評価の結果、中国やインドといったアジアの拠点で水リスクの高い地域に立地している拠点があることがわかりました。
水リスクが高い地域に立地している拠点に対して個別に聞き取り調査を実施し、実際にリスクが高い拠点については必要な対策を取っていることを確認しています。

*1 世界資源研究所(WRI)が公開している水リスク評価ツール
*2 水需要のひっ迫や水質汚染など企業活動に影響を与える可能性のある水に関わるリスク

3R(リデュース・リユース・リサイクル)の取り組み

・イソプロピルアルコール(IPA)の再利用

行橋事業所では、事業所内のベスタクト・ソリューションズのベスタクト製造ラインからIPAが高純度のまま廃棄されていました。
安川電機を中心として行橋事業所内のグループ会社で検討を行った結果、安川コントロールのリペア工程で使用するIPAの品質を確保できたため、IPAの再利用を開始しました。
活動の結果、IPAの廃棄量が3500リットル/年から500リットル/年へと大幅に改善されました。

 

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