ESGデータ

[注]
・ページ最下部に、ESGデータのエクセル一括ダウンロードや、各テーブルのPDF/JPEGへの変換出力が可能なツールを設置しています。
・当社は、2017年度より決算期を3月20日から3月末日に変更しました。決算期変更の経過期間となる2017年度は、2017年3月21日から
 2018年2月28日までとなっております。

環境会計

環境保全コスト(投資額) 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
事業エリア内コスト 公害防止コスト 百万円 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
地球環境保全コスト 百万円 84.65 32.45 196.55 68.67 103.80
資源循環コスト 百万円 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
上・下流コスト 百万円 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
管理活動コスト 百万円 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
研究開発コスト 百万円 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
社会活動コスト 百万円 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
環境損傷コスト 百万円 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
環境保全コスト(投資額)合計 百万円 84.65 32.45 196.55 68.67 103.80
環境保全コスト(費用) 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
事業エリア内コスト 公害防止コスト 百万円 5.59 6.23 6.50 6.09 6.15
地球環境保全コスト 百万円 110.80 67.40 61.93 54.57 90.41
資源循環コスト 百万円 99.56 92.18 84.58 96.05 89.49
上・下流コスト 百万円 0.45 0.00 0.00 0.00 0.00
管理活動コスト 百万円 19.15 1.87 20.58 1.79 1.82
研究開発コスト 百万円 1,086.16 771.02 1,093.07 853.82 1,036.68
社会活動コスト 百万円 0.09 0.07 0.12 0.00 0.07
環境損傷コスト 百万円 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
環境保全コスト(費用)合計 百万円 1,321.80 938.76 1,266.78 1,012.32 1,224.62
環境保全効果 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
事業活動から排出する環境負荷 事業所からのCO2排出削減量 * t-CO2 2,606 2,534 2,401 2,152 1,558
経済効果 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
企業内経済効果 エネルギー費用 百万円 109.89 95.17 107.03 78.70 58.06
廃棄物処理費用 百万円 53.29 71.92 104.93 113.97 81.24

* 電力のCO2 排出量の算定においては電力会社公表の排出係数を適用
[データ対象範囲](株)安川電機および安川モートル(株)

安川電機単体環境データ

インプット 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
投入エネルギー 電気 万kWh 4,045 4,345 4,246 4,408 4,150
都市ガス量 万㎥ 61 58 63 73 68
液化石油ガス t 634 789 783 870 777
重油・経由・灯油・ガソリン kl 184 254 208 204 106
スチーム・熱 TJ 1.16 1.52 1.42 1.52 1.42
温室効果ガス(SF6)取扱量 t 1.06 1.18 0.33
PRTR法対象化学物質取扱量 t 41.0 27.8 24.9 39.3 48.8
使用量 千㎥ 186 192 201 216 203
使用量売上高原単位 千㎥/億円 0.13
紙資源 使用量 t 113 104 96 97 91
アウトプット 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
温室効果ガス*1 CO2排出量 スコープ1+2 t-CO2 29,403 29,082 27,199 28,098 26,400
スコープ3 t-CO2 26,296 17,558 28,538 560,187 13,679,960
SF6排出量 49.2 9.3 2.8
大気汚染物質 NOx 275 341 245 484 466
SOx 0 0 0 0 0
水質汚染物質 BOD t 8.0 11.4 2.5 1.8 1.6
COD t 1.3 1.4 1.0 0.8 0.6
PRTR 排出量 t 31.3 11.4 10.5 26.8 40.1
移動量 t 5.3 3.2 3.2 0.8 3.0
産業廃棄物・有価物 発生量 t 4,935 4,932 4,720 5,260 4,673
最終処分量 t 0 3 10 9 7
最終処分率 % 0.01 0.06 0.21 0.18 0.16
一般+産業廃棄物・有価物 発生量 t 6,158 6,150 5,976 6,600 5,887
最終処分量 t 40 40 46 48 45
最終処分率 % 0.65 0.65 0.78 0.73 0.76

*1 電力のCO2 排出量の算定においては、2018年度までは電力会社公表の実排出係数、2019年度は調整後排出係数を適用。 スコープ3 はカテゴリ1、2、3、4、5、6、7、11、12 の合計値。(カテゴリ1は2018年度から、4、11、12は2019年度から集計対象)
算定した排出量の信頼性向上のため、一般財団法人 日本品質保障機構による第三者検証を受けています。
[データ対象範囲]安川電機、安川電機事業所内のグループ会社と協力会社

安川グループ環境データ

インプット 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
投入エネルギー 電気 万kWh 7,125 7,426 8,059 8,363
都市ガス量 万㎥ 81 91 96 136
液化石油ガス t 802 802 888 788
重油・経由・灯油・ガソリン kl 2,155 2,009 2,136 1,966
スチーム・熱 TJ 8.97 9.44 10.42 11.20
使用量 千㎥ 266 284 316 295
使用量売上高原単位 千㎥/億円 0.07
紙資源 生産・販売関連 t 150 155 139 145
アウトプット 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
温室効果ガス CO2排出量 t-CO2 51,112 51,305 51,609 54,476 52,934
一般+産業廃棄物・有価物 発生量 t 3,004 2,675 2,895 3,986 3,627
廃棄物排出量売上高原単位 排出量/売上高 t/億円 0.73 0.68 0.65 0.84 0.88

[データ対象範囲] (株)安川電機(事業所内協力会社含む)および国内外の主要グループ会社

環境貢献

グリーンプロダクツ 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
製品によるCO2排出削減貢献量(2016年度からの累積) 万t-CO2 123 474 1,171 2,185
グリーンプロセス 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
CO2排出量売上高原単位 t-CO2/億円 12.43 12.99 11.51 11.48 12.88
太陽光発電導入(2016年度からの累積) kW 854 854 1,599 1,882 1,988

[データ対象範囲] (株)安川電機(事業所内協力会社含む)および国内外の主要グループ会社

人的資本

働きがいのある職場づくり 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
働きがいを感じる従業員の割合 %  78  78
有給休暇取得率 % 72 74 67 80 70
従業員の平均年間給与 8,225,054 8,220,047 7,921,350 8,611,707 8,187,547
退職率*1 全体 % 4.1 3.0 1.5 3.0 2.6
自己都合 % 0.6 0.9 0.7 1.3 1.2
会社都合 % 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
ダイバーシティ推進 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
地域別連結従業員数*2 日本 7,933 7,865 7,885 8,303 7,823
アジア 3,236 3,505 3,905 3,901 3,735
欧州 1,539 1,660 1,863 1,985 2,006
米州 1,611 1,602 1,634 1,716 1,615
単体正社員数 男性 2,371 2,389 2,426 2,447 2,561
女性 311 321 325 332 355
全正社員に占める女性比率 % 12 12 12 12 12
採用した労働者(事務職)に占める 男性 人数 11 12 13 15
比率 % 55 57 82 79
女性 人数 9 9 3 4
比率 % 45 43 18 21
採用した労働者(技術職)に占める 男性 人数 38 38 42 41
比率 % 86 80 87 89
女性 人数 6 9 6 5
比率 % 14 20 13 11
採用した労働者(技能職)に占める 男性 人数 14 10 7 10
比率 % 100 100 100 83
女性 人数 0 0 0 2
比率 % 0 0 0 17
採用時エントリー者の女性割合 % 20 20
平均勤続年数 男性 18.2 18.2 18.5 18.7 18.8
女性 18.5 18.2 18.0 18.1 17.7
平均年齢 男性 41.1 41.3 41.6 41.8 42.1
女性 40.7 40.7 40.8 41.0 40.9
管理職人数 男性 602 621 630 632 617
女性 4 4 6 5 4
女性管理職比率 % 0.7 0.6 0.9 0.8 0.6
主事層人数 男性 746 749 772 787 811
女性 15 21 24 31 35
女性主事層比率 % 2.0 2.7 3.0 3.8 4.1
課長昇格割合 男性 % 10.4 9.4 9.9 9.9 8.9
女性 % 20.0 0.0 0.0 25.0 0.0
労働者の平均残業時間数 全体 時間/月 20.2 20.6 17.7 18.6 17.1
男性 時間/月 22 22 19 20 18
女性 時間/月 10 10 9 10 11
育児休業取得率 男性 % 2.8 3.9 5.6 1.1 10.1
女性 % 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0
出産・育児休業後の復職率 男性 % 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0
女性 % 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0
配偶者出産休暇取得率 男性 % 45.0 38.2 54.2 61.0 55.6
介護休職制度利用者数 1 1 2 1 2
再雇用従業員人数 229 220 178 165 168
障がい者雇用率 % 2.1 2.2 2.0 2.0 2.2
国内外国人雇用人数 22 27 28 28 22
通常の労働者への転換、派遣労働者の雇入れ 24 30 33 27 10
人材多様性推進の従業員浸透度*3 % 56 60
労働安全衛生 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
休業災害度数率 件/100万時間 0.19 0.00 0.20 0.20 0.00
人材育成 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
Yわい倶楽部*4 開催回数 17 17 18 17 18
Yわい倶楽部参加人数 111 109 110 95 106

*1 取締役・執行役員・定年再雇用者・契約社員除く。
*2 非正規従業員含む。[データ対象範囲] 安川グループ(連結)
*3 ESアンケートにおける「多様な人材の強みを活かせる職場風土が実現されているか」という質問への肯定回答率
*4 経営層との直接対話による人材育成のためのミーティング
[データ対象範囲] 安川電機単体(別途注記がない場合)

社会関係資本

地域社会との共生 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
社会貢献活動支出額 百万円 342 378 493 370 478
次世代技術系人材の育成支援 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
安川電機みらい館ご来館者数 全体 28,220 35,277 32,889 34,329 31,253
うち学生 5,631 8,942 10,530 11,282 10,168

[データ対象範囲] 安川電機単体

サプライチェーンマネジメント

重要事業拠点における現地調達率 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
安川電機 85 84 87
米国安川 84 89 87
英国安川電機 47 65 68
上海安川電動機器有限公司 79 92 91
安川電機(瀋陽)有限公司 89 96 96
安川(中国)機器人有限公司 79 84 86
インド安川 19 18 15

ガバナンス

取締役会の構成*1 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
社内 男性 8 8 8 8 8
女性 0 0 0 0 0
独立社外 男性 3 3 3 3 3
女性 0 0 0 1 1
監査等委員会の構成 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
社内 男性 2 2 2 2 2
女性 0 0 0 0 0
独立社外 男性 3 3 3 3 3
女性 0 0 0 1 1
コンプライアンス・リスクマネジメント 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
コンプライアンスホットライン相談・通報件数 6 13 22 50 48
コンプライアンスに関するレポーティング体制に対する認知度*2 % 33 42 45 73
大地震・豪雨・河川氾濫対策チェックリストにおける自社基準を満たす国内事務所の割合 % 78 100

*1 監査等委員である取締役を含む
*2 ESアンケートにおける「自身の職場におけるコンプライアンス推進者についてどの程度知っているか」を尋ねる質問への肯定回答率
[データ対象範囲] 安川電機単体

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